覚悟していたこととはいえ、女性はやはり結婚・出産といったライフステージが変わることで、自分の生き方などを見直さなくてはいけないなぁと痛感しているSayasayanです。
おひとりさま構想を思い描いて資産形成もしていましたが、人生は何が起こるか分からず、そうは問屋が卸さないといったこともあるようです。
一応、計画してたんですけどね…w
さて、資産運用などをしていると共働きでパワーカップルとか、年収1000万円なんて小さすぎ、数千万円稼ぐ経営者さんとかいろんな人に出会います。 何より目立つので、ああ〜、私全然ダメダメだわぁって思うSayasayanです。 だいた[…]
さて、私実はあっさりと結婚・出産で人生計画が大きな変更を迫られることに。
一番大きいところとしては、一時的とはいえ専業主婦になるといった点でしょうか。
（もちろん、これは相方さんも同様ですのでお互い受け入れていかないといけないところですね。）
ただ私は仕事もいったん休止状態で無給だし、次はどうなるか分からない…
これは人生の練り直しが大いに必要な事態に…。
おまけに新たな家族を迎えることになり、もたもたしてもいられません。
いろんなことを再度勉強する必要にせまられ、大急ぎであれこれ調べたりしています。
そこで、今回は改めて年金のことについて調べてみたので、備忘録がてらまとめてみました。
将来すぎて年金のことなんて遠いことだよ〜という人も多いと思いますが、何かしらのご参考になれば幸いです。
将来の備えあってこそ、今を楽しく生きられるというものですものね。
ちなみに、今回の記事は以下の書籍を参考にしています。
ご興味ある方はより詳しく記載がありますので、ぜひ読んでみてくださいね。
繰り下げ受給について考えておこう
特に女性は長生きするので繰り下げしてもメリットが大きい
上記ご紹介の書籍の焦点の一つは、ズバリ「いつから年金を受給するのがおトクなのか？」です。
実は年金って、受け取り開始の年齢を選べる選択制になっています。
おまけに2022年4月より、75歳まで受け取りを繰り下げることができるようになりました。（これに合わせて個人型確定拠出年金のイデコ（iDeCo）の受け取りも75歳まで繰り下げが可能になっています。）
2022年4月1日に年金制度改正法が施行されます。今回の改正では、被用者保険の適用範囲拡大や、在職定時改定の新設など、多…
現状60歳〜75歳の範囲内で受け取り開始年齢が選べるのですが、65歳基準より早く受け取る繰り上げ受給を行うと1ヶ月繰り上げるごとに0.5%受給額が減ることになっていました。（ただし、こちらも2022年4月1日以降繰り上げ受給される方は0.4%に変更になっています。）
逆に繰り下げ時給を行う場合、70歳まで繰り下げると65歳で受け取りを開始するよりも142%増額で年金を受け取れます。
今回75歳までに開始年齢が拡大したので、75歳まで繰り下げると184%増額で年金を受け取れることになりました。
この年金受給額の減額・増額は一生続くものなので、いつからもらうかは結構考えた方が良い問題なのですね。
厄介なのは、人間の寿命がいつまでかは個体差があり、いつから年金があれば助かるのか人によって異なり、一概にいつから受給するのが良いのか、確定しづらいという点にあります。
一応、70歳での繰り下げを実施した場合、65歳開始よりも81歳まで生きればだいたい総受給額を上回ります。
75歳での繰り下げならば、87歳まで生きれば総受給額を上回ることになります。
大変悩ましいところですが、今や約85%の日本人女性（50年予測）は90歳くらいまで悠々と生きてしまう可能性があるので、なるべく繰り下げた方が良いかもしれません。
厚生年金と国民年金、どちらか一方を繰り下げるといったこともできますし、夫婦であれば、長生きリスクが高い妻の方だけ繰り下げるといった方法もとれます。
もちろん、繰り下げれば年金受給は遅くなるというデメリットがありますので、メリットと合わせてよく検討する必要があるようです。
また、受給額が増える分、税金・保険料負担が大きくなるので、完全に繰り下げが有利かというとそうでもない模様です。
制度も刻々と変化するので、その時々でベストなチョイスができるようにしておきたいものですね。
やはり厚生年金加入が理想的
パートで働くならば130万円の壁を超えて社会保険加入がおすすめ
それと、パートなどで働く場合、やはり厚生年金加入を目指すというのも将来の年金受け取り金額を増やせる貴重な機会でもあります。
扶養面の方でも書きましたが、目先の保険料を考えると手元にもらえるお金が減るわけですからちょっと辛いものではあります。
扶養のことについては以下に簡略的なものをまとめていますので、ご参考までに。
どうも、専業主婦兼臨月妊婦も佳境に入ってきたSayasayanです。 やっと妊婦でいることにも慣れたかな？と思っていたら、もうすぐ出てきちゃうのか〜という寂しい気持ちでいっぱいになっていたりもします。 さて、妊婦生活も最後半戦とのこ[…]
これを回避するためには、就業調整をしてそこそこ働かなくていけない（手取りが減る分125万円前後は必要）というのも、子育てや介護等の事情で時間を捻出できなかったら辛いところかな…。
でも、パートとしての厚生年金加入となると、保険料は事業主と折半になるので基本的に負担率は低くて済むのは大きいのではないかと思います。
（これで学校の非常勤講師もそういった形があればいいけど望めそうもないのが悲しい…w 給与をもらう仕事に復帰するとしても、別の職種の方がいいのかな…とか思ってしまいますね。）
さらにいえば、130万円の壁も超えて社会保険上の扶養を外れた方が、将来的にもらえる額を考えると長期的には良いようです。
なるべくならば、155万円以上は稼いで、厚生年金保険料の負担による手取り減を抑えていけるのが理想ですので、やっぱり稼ぐ方向性をしっかり見定めないとダメですね。
自営業なら年金を増やす選択肢も多い
余裕があるならば付加年金などの加入を検討しても◎
そして、個人事業主ということなら、年金などの制度上は第一号被保険者に該当します。
というより、最近はパート・アルバイトや契約社員の方が自営業者としては多いくらい。
それならば、もう会社に所属する存在というより、一個人として年金も最大化していくというのも一つの戦略といえるかもしれません。
実は自営業者ならば、とれる選択肢がいくつかあります。
主に検討してみたいものが、以下の4つです。
- 付加年金
- 国民年金基金
- 個人型確定拠出年金（イデコ）
- 小規模掛金共済
詳しくはこちらの記事をご参考までに。
さてさて、時間があればイベント・セミナーに参加しているSayasayanです。 最近、外を出歩くのは億劫な寒さで、新型ウイルスなどで外出を控える方も多いところ、知的好奇心に負けて勉強会に参加してきてしまいました・・・（笑） 今回[…]
まぁ、いっぱいあるようには見えますが、①〜④のうち、①〜③は年金関連、④は自営業者のための退職金制度といったものなので、純粋に年金という意味では①〜③の3つです。
その上で、実は①〜③は組み合わせによって全部できないようになっています（汗）
①の付加年金はその名の通り、月々400円の付加保険料を上乗せすることで、将来の受給額を増やすことができる制度です。
将来追加される年金額は月200円✖️付加保険料を納めた月数なので、2年で元が取れる計算にはなります。
微々たる額といえば額ですが、ちょっぴりでも確実に受給額が増える方法ではありますね。
ただし、付加年金と国民年金基金は同時に利用することができません。
このあたりがちょっとややこしいのです…。
そして、②の国民年金基金と③の個人型確定拠出年金は2つ合わせて上限6万8,000円しか拠出できないようになっています。
併用可ですがどちらがいいか？というのも、なかなか考えものです。
将来の資産形成方法として、最近は iDeCo（イデコ／個人型確定拠出年金）が人気ですが、自営業者やフリーランスの方は国民…
国民年金基金は予定利率が1.5%と決まっており、終身年金であるということ。
個人型確定拠出年金は自身の運用次第で、年金の受け取り期間が決まっている確定年金であること。
このあたりは、個人が年金にどれほどに期待するかにもよりますね。
そして、①の付加年金と③の個人型確定拠出年金は2つ合わせて上限6万8,000円なら拠出できます。
ただし、個人型確定拠出年金の拠出額が千円単位なので、①の付加保険料を月々400円支払うことになると、個人型確定拠出年金は月上限6万7,000円となってしまい、拠出額にちょっとしたロスが生じます。
国民年金の付加保険料を納付している場合、iDeCoの掛金額の限度はどうなりますか？ 関西みらい銀行のiDeCo。お客さま…
ややこしいのですが、とにかく①②③単独か、①と③および②と③が併用可でそれぞれ月上限6万8,000円の範囲内でできるということですね。
いずれにせよ、主婦は主婦でも今はいろんな形で働きに出ることは往々にしてあります。
フリーランスといった形で働く場合等であれば、年金の受給額を増やす方法としてこうした制度を検討したいものです。
みなさまのご参考になれば幸いです。
（※制度はいろいろ変化があるものなので、今後もさらに新たな制度や変更があることも含みおきいただければ幸いです。）
